- ICLは医療費控除の対象。両眼45〜75万円の費用から還付が受けられる
- 必要書類はクリニックの領収書・マイナンバーカード・源泉徴収票の3点
- 両眼50万円の場合、年収帯によって約6〜17万円が還付される目安
- e-Taxなら自宅から申請可能。還付申告は1月1日から受け付け
- 過去5年分まで遡れるため、受けた後でも申請し忘れなら今からでも間に合う
ICLは医療費控除の対象になる
ICL（眼内コンタクトレンズ）手術は近視・乱視の治療を目的とした外科手術のため、医療費控除の対象です。国税庁の解釈では「視力回復のための手術費用は医療費に該当する」とされており、レーシックと同様に扱われます（最新の解釈は国税庁公式または税務署で要確認）。
医療費控除は、1年間（1月1日〜12月31日）に支払った医療費の合計が10万円を超えた分を所得から控除できる制度です。ICL両眼の相場は45〜75万円のため、ほぼ確実に10万円を超えます。
手術費用だけでなく、手術に直接関係する術前検査費・術後に処方された目薬・クリニックへの交通費（公共交通機関のみ）も控除の対象になります。
対象になる費用・ならない費用
対象になる費用:
- ICL手術費用（両眼・片眼）
- 手術に直接関係する術前検査費
- 術後に処方された目薬など
- クリニックへの公共交通機関の交通費（バス・電車など）
対象にならない費用:
- 手術をしなかった場合の適応検査費（解釈に幅があり、税務署で要確認）
- 健康補助目的のサプリメント代
- 自家用車のガソリン代・コインパーキング代
- 美容目的と判断されたオプション費用
判断が難しい費用については、確定申告前に税務署の相談窓口またはクリニックに確認してください。
還付額の目安と計算の考え方
医療費控除で戻ってくる金額は「所得税率×（医療費合計 − 10万円）」で計算されます。これに加え、住民税（所得割）の軽減分も戻ってきます。所得税率は課税所得（年収から給与所得控除・社会保険料控除などを引いた金額）によって変わります。
以下はICL両眼50万円・他の医療費なしの場合の目安です。
| 年収の目安 | 所得税率 | 還付額の目安（所得税＋住民税） |
|---|---|---|
| 〜330万円 | 5% | 約6万円 |
| 330万円〜695万円 | 10〜20% | 約8〜12万円 |
| 695万円〜900万円 | 23% | 約13万円 |
| 900万円〜1800万円 | 33% | 約17万円 |
※控除対象額は50万円 − 10万円 = 40万円として計算。住民税は所得割10%で試算。実際の還付額は源泉徴収額・各種控除の影響を受けます。最新の税率は国税庁公式で要確認。
乱視ありのトーリックICL（EVO+乱視用）では費用が70万円台になることがあります。おけんけんさん（山王病院）のEVO+ 乱視ありICLは756,000円でした。控除対象額は65.6万円で、年収700万円台なら所得税還付だけで13万円超、住民税軽減分を合わせると17〜18万円規模の節税になる計算です。
家族の医療費も合算できます。同じ生計の配偶者・子・親の医療費を合算し、最も所得税率が高い方が申告すると還付額が最大になります。その年に家族全員でかかった病院代・薬代も一緒に集計しておくことをおすすめします。
申請に必要な書類3点
確定申告で医療費控除を申請するために用意するものは主に3点です。事前に揃えておくと、e-Taxでの入力が30〜60分で完了します。
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クリニックの領収書（原本または再発行分） 手術費用・術前検査費・薬代の領収書を保管します。クリニックによっては「医療費領収書」として1枚にまとめてくれます。領収書は手術直後から大切に保管してください。紛失した場合はクリニックへ再発行を依頼しましょう（対応可否はクリニックによります）。
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源泉徴収票（会社員・アルバイトの場合） 勤務先から毎年1〜2月頃に交付される書類です。フリーランスや自営業の方は、事業所得の記録をもとに申告します。
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マイナンバーカードまたは通知カード＋本人確認書類 e-Taxで申請する場合はマイナンバーカード1枚で本人確認が完結します。通知カードしかない場合は運転免許証などの本人確認書類が別途必要です。
「医療費控除の明細書」は国税庁の確定申告書作成コーナーで自動生成できます。クリニック名と支払い金額を入力するだけで計算されるため、手計算は不要です。
申請の手順（e-Tax対応・会社員の場合）
ICL手術を受けた年の翌年1月1日から申請できます。e-Taxを使えば自宅から申請が完結します。
ステップ1: 領収書の金額を集計する 手術費用・術前検査費・薬代・交通費（公共交通機関のみ）を合算します。その年に家族が医療機関にかかった費用があれば、まとめて集計しておくと有利です。
ステップ2: 国税庁「確定申告書等作成コーナー」にアクセスする 「所得税の確定申告書」→「医療費控除・セルフメディケーション税制」を選択します。マイナンバーカードでログインすると、勤務先情報が自動入力される場合があります。
ステップ3: 医療費控除の明細書を入力する クリニック名・受診した方の名前・支払い金額を入力します。医療保険者から届く「医療費通知書（お知らせ）」がある場合は一括入力が可能で、入力の手間が省けます。
ステップ4: 申告書を送信する マイナンバーカードで電子署名をし、e-Taxで送信します。書類の郵送は不要です。領収書は送付せず、5年間自宅で保管してください（税務署から提出を求められた場合に必要になります）。
還付金は申告から1〜2ヶ月程度で指定口座に振り込まれます。税金の還付のみを目的とした申告（還付申告）は1月1日から受け付けており、ICL手術のみの場合はほぼ還付申告に該当するため、年明け早々に申請すると還付が早くなります。
過去5年分まで遡って申請できる
ICLを受けたあとに「医療費控除を申請し忘れた」と気づいた場合でも、過去5年分まで遡って申請できます（「更正の請求」または「還付申告」として提出します）。
- 2021年（令和3年）の手術 → 2026年中に申請可能
- 2022年（令和4年）の手術 → 2027年中に申請可能
- 2023年（令和5年）の手術 → 2028年中に申請可能
手続きは当年の申告と同じ流れです。対象年度の源泉徴収票と領収書が揃っていれば申請できます。領収書を紛失した場合はクリニックへ再発行を依頼してください。年数が経過すると再発行が難しくなる場合があるため、気づいたら早めに連絡することをおすすめします。
医療費控除は年末調整では申告できません。「年末調整で全部終わっていると思っていた」と最初に誤解している方もいるため、この点だけ注意が必要です。過去の申告漏れがある場合は、数万円〜十数万円の還付を受け取れる可能性があります。
なお、遡及申告をする際も同じe-Taxの画面から操作できます。対象年度を選択して入力するだけで、操作の流れは当年申告と変わりません。
本サイトの口コミ：実際にかかった費用
本サイトに投稿された費用です。医療費控除の申告額の参考にしてください。
本サイトの口コミ: Kenさん（品川近視クリニック 東京院）は2024年10月にEVO+ ICLを受け、総額約51万円でした。「費用は安くありませんが、毎日のコンタクトの手入れから解放され、人生への投資として価値があった」と話しています。51万円から10万円を引いた41万円が控除対象額の目安です。
本サイトの口コミ: yukiさん（新宿近視クリニック）は2022年12月に紹介割引を適用した473,500円でEVO ICLを受けました。「手術費用として約47万円は安くありませんが、それ以上の視界の自由が手に入った」とのコメントです。
本サイトの口コミ: 裸眼の肉太郎さん（品川近視クリニック 東京院）は2024年5月に46万円でEVO ICLを受けています。「SNSで紹介クーポンを探してから受診した」とのことで、割引適用後の金額です。この46万円でも控除対象額は36万円です。
乱視ありのトーリックICLは費用が大きく変わります。おけんけんさん（山王病院）のEVO+ 乱視ありは756,000円で、乱視なしの術式より30万円前後高くなっています。医療費控除の申告前に費用の内訳をクリニックで確認しておくと、申告書の入力がスムーズです。
結局どのクリニックを選べば費用の透明性が高い？
医療費控除の申告は自分で行うものですが、費用の内訳が明確な領収書を発行してくれるクリニックを選ぶと申告がスムーズです。本サイトの口コミでは、新宿近視クリニックはカウンセリングが丁寧で費用の説明が充実しているという声が複数あります。
yukiさんとOKAさん（どちらも新宿近視クリニック）がともに「説明が非常に丁寧で、費用についても事前にきちんと説明してもらえた」「無理な勧誘もなかった」と述べています。総額473,500円という金額は術前検査から術後検診まで含まれた価格とのことで、費用の見通しが立てやすいのが特徴です。
費用が明確であることは、後から医療費控除を申告する際にも重要な点です。まずは無料の適応検査で自分の目がICLに向いているかを確認し、その際に「領収書の内訳はどのように発行されるか」「術前検査費・術後の薬代は含まれているか」を確認しておくと申告準備が楽になります。
よくある質問
Q. 会社員でも確定申告が必要ですか？
ICLの医療費控除を申請するには、確定申告が別途必要です。年末調整では医療費控除を申告できません。ただし、税金の還付のみを目的とした「還付申告」として申請するため、毎年1月1日から手続きでき、e-Taxであれば自宅で30〜60分程度で完了します。
Q. 領収書を紛失した場合、申請できますか？
クリニックへ再発行を依頼してください。再発行に対応しているクリニックも多くありますが、対応可否はクリニックによります。再発行が難しい場合は「診療証明書」で代替できる場合もあるため、税務署に事前確認することをおすすめします。
Q. 家族の医療費と合算できますか？
同じ生計の家族（配偶者・子・親など）の医療費は合算して申請できます。ICL費用以外にも、その年に家族が病院でかかった費用をまとめると控除対象額が増え、還付額が大きくなります。家族全員分の領収書をまとめて管理しておくと申告時に便利です。
Q. e-Taxで申請した場合、領収書は郵送しますか？
e-Taxで申請した場合、領収書を税務署に郵送する必要はありません。ただし申告後5年間は自宅で保管する義務があります。税務署から確認を求められた際に提出できるよう、手術の翌年から5年間は大切に保管してください。
まとめ：申告は年明けすぐが最短ルート
ICLの費用は医療費控除の対象で、手術を受けた翌年1月から申請できます。両眼50万円の手術なら、年収帯によって6〜17万円程度が還付される可能性があります。
会社員の場合は確定申告として別途申請が必要です。年末調整では医療費控除を申告できない点を押さえておきましょう。領収書・源泉徴収票・マイナンバーカードの3点を準備し、e-Taxで手続きするのが最も簡単です。
過去5年分まで遡って申請できるため、申請し忘れていた方も今から手続きに間に合います。ICLを受けた年ごとの源泉徴収票と領収書が揃っているか、まず確認してみてください。
ICLを受けるクリニック選びから始めたい方は、費用の透明性が高い院を確認しましょう。