ICLは医療費控除の対象｜還付額の目安と申告手順

ICLは医療費控除の対象になる

ICLは強い近視や乱視を矯正するための眼の手術です。視力の回復を目的とした手術費用は、公開情報では医療費控除の対象として扱われます。同じ視力矯正でも、メガネやコンタクトレンズの購入費は日常生活のための支出とされ対象外です。

控除を受けられるのは、その年に支払った医療費の合計が10万円（所得200万円未満の方は所得の5%）を超えた分です。ICLは総額が大きいため、1回の手術でこの基準を超えるケースがほとんどです。対象範囲の解釈は変わることもあるため、最新は税務署や公式情報で要確認です。

戻ってくる額は「手術にかかった費用」ではなく「課税所得に応じた税率」で決まります。控除対象額は、支払った医療費から10万円を引いた金額。そこに自分の所得税率をかけた額が、還付される所得税の目安です。

この表は手術費以外の医療費がない前提の概算です。実際は翌年度の住民税も軽減されるため、負担の減り方は表の金額より大きくなります。正確な額は源泉徴収票の課税所得で計算してください。

申告の軸になるのはクリニックが発行する領収書です。手術費だけでなく、次の費用も合算できます。

・適応検査や術前検査の費用・処方された目薬などの薬代・通院の交通費（電車やバスなど公共交通機関）・術後の検診でかかった費用

医療ローンを使った場合も、手術費の元本は控除対象です。ただしローンの金利や手数料は対象になりません。

本サイトの口コミ：裸眼の肉太郎さん（品川近視クリニック東京院）は総額46万円で受けたと話しています。Kenさん（同院）の総額は約51万円。家族分の医療費とまとめて1人が申告できるので、領収書はなくさず保管しておくと安心です。

医療費控除は年末調整では処理されないため、自分で確定申告をする必要があります。流れはおおまかに次の通りです。

申告期間は、原則として手術した翌年の2月中旬から3月中旬です。この時期を過ぎても、5年前までさかのぼって申告できます。手術した年に申告し忘れても取り戻せるので、領収書は捨てないでおきましょう。普段は年末調整で完結する会社員の方も、この控除を受けるときだけは申告が必要になります。

費用を抑えつつ医療費控除まで見据えるなら、症例数が多く領収書の発行体制が整った品川近視クリニック東京院が候補です。本サイトの口コミでは総額46〜51万円という声があり、両眼でも控除の基準を十分に超えます。

肉太郎さんは紹介クーポンで費用を抑えたとコメントしており、割引と医療費控除を組み合わせれば実質負担はさらに下がります。まずは無料の適応検査で総額の見積もりを出してもらい、控除後の負担額をイメージするのが近道です。

費用と手続きで迷ったら、まずはこの2つから