ICLと老眼の費用｜医療費控除で還付はいくら？

ICLの費用は医療費控除の対象になる

視力の回復を目的としたICLの手術費は、医療費控除の対象として申告できる治療費に含まれると整理されています（最新の取り扱いは税務署やクリニック公式で要確認）。1年間（1月〜12月）に支払った医療費が一定額を超えた分について、所得から差し引ける制度です。

控除の対象になりやすいのは、手術費そのもの、適応検査費、術後の検診費、処方された薬代など。通院のための公共交通機関の交通費も対象になります。一方で、紹介割引やクーポンで値引きされた分は「実際に支払った額」で計算します。

本サイトの口コミでは、yukiさん（新宿近視クリニック）が「紹介割引などを適用した総額は473,500円」と記録しています。控除はこの実支払額が基準になります。

公開情報を整理すると、ICLの両眼費用はおおむね45〜55万円が中心帯です。乱視を矯正するトーリックICLは加算され、70万円台に届くこともあります。

本サイトの口コミでの実費は次の通りです。

投稿者	クリニック	術式	総額
Kenさん	品川近視クリニック東京院	EVO+ ICL	約51万円
OKAさん	新宿近視クリニック	EVO ICL	473,500円
裸眼の肉太郎さん	品川近視クリニック東京院	EVO ICL	460,000円
おけんけんさん	山王病院	EVO+ 乱視あり	756,000円

老眼が気になる年代では、近くと遠くの見え方の設計が一人ひとり異なります。どの術式や度数が向くかは眼の状態で変わるため、料金だけでなく適応検査での確認が前提です（公式で要確認）。

控除額は「1年間の医療費の合計 − 保険などで補填された額 − 10万円」で求めます（総所得が200万円未満の方は10万円ではなく総所得の5%）。

たとえば両眼で50万円を支払い、他に医療費がない場合、控除額は40万円。実際に戻る税額は、この40万円に自分の所得税率を掛けた額が目安です。所得税率が10%なら約4万円、20%なら約8万円が還付の目安になります。住民税の軽減も別途見込めます。

医療ローンで分割払いにした場合でも、その年に支払った元本分が対象です。ただし金利・手数料分は対象外です。申告には領収書の保管が必須なので、検査の段階から捨てずにまとめておくと安心です。

確定申告は手術を受けた年の翌年に行います。会社員の方も、医療費控除は年末調整では処理されないため自分で申告が必要です。

迷いやすいのが、家族の医療費との合算です。生計を同じくする家族の分はまとめて申告でき、所得税率の高い方が申告するほど還付は大きくなります。

なお、過去5年分はさかのぼって申告できます。受けた年に申告し忘れても取り戻せる可能性があるため、領収書はとにかく残しておくことが大切です。具体的な書き方は国税庁の案内や税務署で要確認です。

費用の透明さと術後の検診のしやすさで選ぶなら新宿近視クリニックが候補になります。本サイトの口コミでは、yukiさんとOKAさんがそろって総額473,500円と記録しており、料金の見通しが立てやすいことがうかがえます。

OKAさんは「説明が非常に丁寧で、無理な勧誘もなかった」とコメント。費用の内訳や控除の対象範囲も、適応検査と無料カウンセリングの段階で確認しておくのが最短ルートです。老眼世代でどの設計が向くかも、ここで相談できます。

費用と控除の不安は、まず相談で解消できます。