- ICLもレーシックも医療費控除の対象になります
- 控除の対象額は「年間医療費−10万円」が基本です
- 還付の目安は数万円〜10万円台。確定申告で取り戻せます
ICLもレーシックも医療費控除の対象になる
公開情報：国税庁の整理では、視力の回復を目的とした手術費は治療費とみなされ、医療費控除の対象になります。角膜を削るレーシックも、レンズを目に入れるICLも、この扱いは同じです。
対象になるのは手術費だけではありません。手術前の適応検査費や術後の検診費、処方された目薬代も合算できます。クリニックへ通うときの公共交通機関の交通費も対象です（自家用車のガソリン代や駐車場代は対象外）。
メガネやコンタクトの購入費は、視力矯正の用具という扱いで対象外です。最新の取り扱いは国税庁の案内やお住まいの税務署で要確認です。
還付額はいくら？計算の目安
控除の対象額は「1年間に支払った医療費の合計 − 10万円」です（所得が200万円未満の方は10万円ではなく所得の5%）。この対象額に所得税率をかけた金額が、還付として戻ります。
| 年間の医療費 | 控除の対象額 | 還付の目安（税率20%の場合） |
|---|---|---|
| 50万円 | 40万円 | 約8万円 |
| 47万円 | 37万円 | 約7万4千円 |
| 67万円 | 57万円 | 約11万4千円 |
税率は所得によって5〜45%と幅があるため、戻る額も人それぞれです。さらに翌年度の住民税も軽くなるため、実質的な負担はもう少し下がります。具体的な税率は源泉徴収票で確認できます。
申請の流れと必要書類
医療費控除は年末調整では処理できません。会社員の方も、自分で確定申告をする必要があります。
- 手術や検診の領収書を1年分そろえて保管する
- 「医療費控除の明細書」に金額をまとめて記入する
- 確定申告書を作成し、e-Taxか税務署へ提出する
申告の期間は原則として翌年の2月中旬から3月中旬です。うっかり申告し忘れても、過去5年までさかのぼって手続きできます。前年にICLやレーシックを受けて未申告の方は、まだ間に合います。
本サイトの口コミに見る実費
控除の計算は、実際に支払った総額がベースになります。本サイトの口コミでは、両眼の総額に次のような声がありました。
Kenさん（品川近視クリニック 東京院）は「総額は約51万円」で、術式はEVO+ ICL。yukiさん（新宿近視クリニック）は「紹介割引などを適用して473,500円」と話しています。乱視なしのレンズで受けたMさん（アイクリニック東京）は「総額670,000円」とのことでした。
術式やレンズの種類、割引の有無で総額は変わります。控除の計算では、紹介クーポンなどで割り引かれた後の「実際に払った金額」を使う点に注意してください。
結局どこで受ければ費用を抑えやすい？
費用の負担をまず抑えたい方には 品川近視クリニック 東京院 が候補になります。本サイトの口コミでも総額51万円という声があり、症例数の多さに対して費用が抑えやすいという評価が見られました。
裸眼の肉太郎さん（品川近視クリニック 東京院）は「費用を抑えるため紹介クーポンを探してから受診するとよい」とコメントしています。割引後の総額が下がれば、その分だけ医療費控除の計算で使う金額も実態に近づきます。まずは無料の適応検査で正確な見積もりを出してもらうのが、費用を見通す最短ルートです。
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